米空軍が、2021年に一度退役させたB-1B戦略爆撃機「86-0115」を、約2年間にわたる大規模なオーバーホールを経て、2026年4月に現役へ復帰させた。テキサス州ダイエス空軍基地に配備されたこの機体には、第二次大戦時の爆撃機「Apocalypse」にちなみ、「Apocalypse II」（黙示録 II）という名称が与えられている。今回の復活の動きは、米空軍が現在直面している「爆撃機戦力の量的な不足」という深刻なジレンマを浮き彫りにしている。
Regenerated B-1B Lancer dedicated as “Apocalypse II” to honor WWII heroes
「航空機の墓場」からの復活劇
復帰したB-1B「86-0115」は、2021年にアリゾナ州デイビスモンサン空軍基地の航空機保管施設、通称「航空機の墓場」へ送られ、事実上の退役状態にあった。しかし、米空軍は同機の再生を決断。オクラホマ州ティンカー空軍基地を中心に、機体はほぼ完全に分解され、構造補修、配線更新、塗装再施工など、新造に近いレベルのオーバーホールが実施された。この作業には数百人規模の技術者と整備員が関与し、約2年の歳月を要した。
「なぜ、今B-1を復帰させるのか？」
B-1Bは2030年代には次世代ステルス爆撃機B-21 Raiderへ置き換えられる予定であり、米空軍の本音としては、老朽化したB-1の退役を進めたいところであった。実際、2021年には17機が退役している。しかし、今回の異例の復帰は、以下の二つの要因から生じた「戦力ギャップ」を埋めるための緊急措置と見られている。
- B-21の初期生産段階と機数不足: B-21はまだ初期量産段階にあり、米空軍が必要とする戦力を賄うには、十分な機数が揃うまでに時間がかかる。
- インド太平洋地域における爆撃機需要の増大: 中国との軍事的緊張が高まる中、広大なインド太平洋地域で長距離打撃能力を維持するためには、爆撃機戦力そのものの「量」を維持することが不可欠となっている。
「ミサイル母機」としての再評価
退役が予定されているB-1Bだが、通常兵器運用能力においては依然として極めて高い価値を持つ。核任務から外されているものの、特に近年は「ミサイルキャリアー」として再評価が進んでいる。B-1Bは、LRASM長距離対艦ミサイルやJASSM-ER長距離巡航ミサイルを大量に搭載可能である。この能力は、B-52よりも高速であり、B-2よりも運用コストが低いという特性と相まって、中国海軍への「飽和攻撃能力」の提供という点でインド太平洋戦略における重要性が高まっている。近年、B-1Bはグアム、欧州、中東などでの高頻度運用が続き、機体疲労が急速に進行。一時は稼働率が50％を下回るなど、構造疲労や部品不足が慢性化していた。今回の退役機再生は、現有機の稼働率維持と合わせて、必要な機数を確保するための、背に腹は代えられない選択だったと言える。
“爆撃機不足”が示す米軍のジレンマ
今回のB-1B復帰は、A-10攻撃機の延命やB-52の再エンジン化など、近年相次ぐ米軍の「老朽化兵器の延命」の最新事例である。高性能だが高価で生産速度に限りがある次世代兵器だけでは、長期的な対中対立を見据えた「量」の戦力を維持できないという、米軍の現実的なジレンマを象徴している。2026年初頭現在、米空軍は45機のB-1Bを運用しているが、今回の復帰は、運用期間が2037年以降にさらに延長される可能性、および今後、退役機体の再生によってB-1Bの総運用機数が増加する可能性を示唆している。米空軍の爆撃機戦力計画そのものが見直しの岐路に立たされていると言えるだろう。