米海軍が2026年9月、新型フリゲートの調達に向けて、日本の「もがみ」能力向上型（新FFM）、韓国の「忠南（Chungnam）級」、トルコの「Istanbul級」という3つの海外設計の正式な評価を開始した。本計画は単なる「不足する艦艇の輸入」ではない。「最初の最大2隻を海外の造船所で建造し、その後は米国の造船所へ生産設備と技術、さらには造船のノウハウそのものを移管して量産する」という、崩壊の危機に瀕する米国の造船インフラ再建を中核に据えた、極めて野心的な国家プロジェクトである。
米国の構造的危機と「コンステレーション級」の教訓
なぜ「民主主義の兵器廠」と呼ばれた米国が、外国製軍艦に頼らざるを得ないのか。その背景には、米国の造船産業の衰退と、中国海軍の急速な台頭という二重の危機がある。現在、世界の民間商船建造シェアの9割以上を中国、韓国、日本が占めており、米国のシェアは1％にも満たない。裾野となる民間造船市場を失った米国の造船所は、熟練工の高齢化とサプライチェーンの断絶に苦しんでいる。この問題を一気に解決するはずだったのが、イタリア・フランスのFREMM級をベースにした「コンステレーション級」フリゲートであった。「すでに存在する欧州艦の設計を流用すれば、安く早く建造できる」という目論見だったが、結果は歴史的な大失敗に終わった。
米海軍特有の厳しい生存性基準（ダメージコントロール）の適用、イージス・システムの派生型の搭載、発電能力の強化など、米国独自の過剰な要求により設計変更が相次いだ。結果、排水量は当初予定から約2000トンも増加して7800トン超に膨張し、「原型の面影がない別物」となってしまった。設計が未完成のまま建造を見切り発車したため、1番艦の引き渡しは当初予定から36カ月以上も遅延する見通しとなり、米海軍は2025年後半に同クラスの大量調達計画を事実上打ち切る決断を下した。
この痛烈な教訓から、米海軍は今回「外国の設計を米国仕様に大改造すること」を厳格に禁じている。求めているのは「現時点で量産ラインが稼働しており、米国独自の仕様変更を最小限に抑え、迅速に技術移転できる完成済みの設計」なのだ。欧州の優秀な艦艇（英Type 26や仏FDIなど）が候補から外れたのは、コストが高く構造が複雑で、米国が求める「タイムラインの短さ」と「量産性」に合致しなかったためと考えられている。
3つの有力候補：それぞれの圧倒的な強み
今回浮上した日本、韓国、トルコの3カ国は、それぞれ米海軍の課題を解決しうる独自の「強み」を持っている。
日本：もがみ型（能力向上型 / 新FFM）――「究極の省人化と実証済みの輸出モデル」
三菱重工業が手掛ける「もがみ」能力向上型は、満載排水量が約5500トンと3候補の中で最も大型だ。最大の武器は、高度な自動化による「徹底した省人化」である。米海軍は現在、慢性的な兵員不足（約1万8000人不足とも言われる）に悩まされているが、もがみ型は高度な統合ネットワークシステム（UNIKORN）や革新的なCIC（戦闘指揮所）の設計により、わずか90名程度の乗員で運用が可能だ。さらに決定的な強みとなるのが、「オーストラリア海軍での実績」である。豪海軍は次期フリゲートにこの「もがみ」能力向上型を選定し、「最初の3隻を日本で建造し、残りを西オーストラリアの造船所で技術移転を受けながら建造する」という計画を進めている。つまり、米海軍が今回想定している「海外建造からの技術移転モデル」の予行演習がすでに始まっているのだ。日米間のイージス艦等を介した戦術データリンクの相互運用性も完璧であり、太平洋戦域での即戦力として最も確実な候補と言える。
韓国：忠南級（FFX Batch-III）――「世界最強の造船力と直接投資」
韓国海軍の忠南級（満載排水量約4300トン）の最大の強みは、艦そのものの性能に加え、背後にある「圧倒的な建造スピードと巨大な生産能力」だ。同級はHD現代重工業（HD HHI）やハンファオーシャンによって、起工から引き渡しまで約26〜32カ月という驚異的なペースで量産されている。4面固定のAESAレーダーを備え「ミニ・イージス」とも呼ばれる高い防空能力を持つ。さらに韓国企業の強みは、米国の造船インフラそのものへの直接投資に乗り出している点だ。ハンファグループは2024年に米国のフィリー造船所（ペンシルベニア州）を買収し、HD HHIも米国の造船所とMOUを結び技術支援を開始している。「艦艇の設計を売る」だけでなく、「韓国の効率的な造船管理ノウハウを米国に直接持ち込み、造船所ごと再生させる」というアプローチは、米海軍中枢のニーズを最も正確に突いている。
トルコ：Istanbul級――「完全国産化のダークホースとNATOの紐帯」
2026年7月のNATO首脳会議を経て急浮上したのがトルコだ。Istanbul級は排水量約3100トンと最も小型だが、ATMACA対艦ミサイルやMIDLAS（垂直発射システム）など、サイズに比して極めて重武装である。トルコは「MİLGEM（ミルジェム）」計画を通じて、レーダー、戦闘システム、兵装のほぼ100％を自国開発で賄うことに成功しており、複数の民間造船所で並行して建造できるサプライチェーンを確立している。調達コストの安さと建造スピードは魅力であり、ウクライナやパキスタンへの輸出実績もある。ただし、搭載システムがトルコ独自規格であるため、米軍のネットワーク（NIFC-CA等）にどこまでスムーズに統合できるか、拡張性の面では課題が残る。
立ちはだかる政治的障壁と今後の展望
この計画が論理的にどれほど優れていようとも、米国内の政治的ハードルは極めて高い。米国には「合衆国法典第10編（Title 10 USC）」や「ジョーンズ法」の精神に基づく、安全保障上の理由から「米軍の艦艇を外国の造船所で建造することを原則として禁じる」強固な法律が存在する。米海軍とホワイトハウスは、中国の脅威が差し迫る「台湾有事の危機（ダビッドソン・ウィンドウ）」に間に合わせるため、国家安全保障上の例外措置を用いて最初の1〜2隻を日韓土いずれかの国で建造したい構えだ。しかし、連邦議会（特に上院軍事委員会）は「米国の雇用と産業保護」を理由にこの例外措置に強く反発しており、2027年度国防政策法案を巡る攻防が続いている。米海軍による国際艦艇調査の一次評価期限は、2026年11月12日に設定されている。
日本の「もがみ」がもたらす先進的な省人化と豪州モデルの確実性か。韓国の「忠南」がもたらす造船所再生の直接的投資と量産力か。あるいはトルコの低コストとNATO連携か。この競争の結果は、単に米海軍がどのフリゲートを採用するかという問題に留まらない。冷戦後長らく「自国第一」を貫いてきた米国の巨大な軍産複合体が、同盟国の技術と生産力に依存せざるを得ない現実を受け入れる歴史的転換点となる。選ばれた国の防衛産業は、世界最大のアメリカ軍需市場の深枢部へとアクセスすることになり、世界の海洋安全保障の勢力図を塗り替えることになるだろう。
参考・引用：US Navy considers overseas-built frigates in major policy shift