青森県の航空自衛隊三沢基地に配備されているF-35Aステルス戦闘機が、ついに42機体制に到達した。2026年9月30日に新たに3機が到着し、航空自衛隊の計画上の配備規模が満たされたという。さらに、同基地では米空軍もF-16からF-35Aへの機種更新を進めている。米軍が計画する48機の配備が実現すれば、日米合わせて最大90機のF-35Aが同じ基地を拠点に運用されることになる。北日本の防空を担う三沢基地は、日米の第5世代戦闘機が集まる重要拠点へと変化しつつある。
三沢基地のF-35A、ついに42機体制へ
青森の『東奥日報』が報じたところによると、航空自衛隊三沢基地に9月30日、新たに3機のF-35Aが到着。これにより、第3航空団が運用するF-35Aは計42機となり、計画上の定数を満たしたという。三沢基地では、第301飛行隊と第302飛行隊がF-35Aを運用している。同基地は2018年に日本向けF-35Aの配備が始まった最初の拠点であり、航空自衛隊のステルス戦闘機運用を支えてきた。
参考・引用：空自三沢基地にF35A全42機の配備完了
当初、三沢基地では2024年度中に42機体制を実現する計画だった。しかし、2019年4月に発生したF-35Aの墜落事故や、その後の機体引き渡し計画の調整などにより、配備計画は変更された。さらに、2025年4月には小松基地へのF-35A配備を進めるため、三沢基地向けとされていた3機が小松基地の第303飛行隊に引き渡された。この影響もあり、三沢基地のF-35Aは2024年8月以降、39機体制が続いていたとされる。今回、追加の3機が到着したことで、三沢基地のF-35Aは42機に到達した。導入開始から約8年を経て、北日本の防空を担うF-35A部隊が計画上の規模に達したことになる。ただし、配備定数の充足は、計画された機数が揃ったことを意味する。すべての機体が常時飛行可能であることや、全機が直ちに作戦へ投入できることを意味するわけではない。
米空軍もF-16からF-35Aへ 48機体制を計画
三沢基地の航空戦力を考えるうえで、もう一つ重要なのが米空軍の機種更新だ。同基地には米空軍第35戦闘航空団が駐留している。同航空団はこれまでF-16戦闘機を運用してきたが、2026年からF-35Aへの更新を進めている。米空軍の発表によると、2026年3月28日、第13戦闘飛行隊に所属するF-35Aが三沢基地に到着した。4月24日には導入を記念する式典が開催され、米空軍による三沢基地でのF-35A運用が本格的に始まった。機種更新の対象となるのは、第13戦闘飛行隊と第14戦闘飛行隊だ。従来のF-16部隊をF-35Aに置き換え、将来的には両飛行隊で計48機を運用する計画とされている。
F-35Aは、ステルス性能に加え、レーダーや電子戦装置などの情報を統合するセンサー融合能力を備えている。敵の航空機を発見して対処するだけでなく、敵の防空システムを探知し、味方の航空戦力と情報を共有する任務にも適している。第35戦闘航空団が担う重要な任務の一つが、SEAD（敵防空網制圧）やDEAD（敵防空網破壊）だ。高度な防空システムが存在する環境では、敵に発見されにくいステルス性と、脅威を把握するセンサー能力が重要になる。F-35Aへの更新は、こうした任務を遂行する能力の向上につながる。米軍の機種更新はまだ進行中だ。48機は計画上の規模であり、現時点ですべての機体が三沢基地に配備されたわけではない。完了時期を米側は公表していない。
日米合わせて最大90機 何が変わるのか
航空自衛隊の42機と、米空軍が計画する48機を合計すると、三沢基地には将来的に最大90機のF-35Aが配備される計算となる。
| 運用主体 | 機種 | 計画機数 | 配備状況 |
| 航空自衛隊 | F-35A | 42機 | 2026年9月末に定数充足と報道 |
| 米空軍 | F-35A | 48機 | F-16からの機種更新を進行中 |
| 合計 | F-35A | 最大90機 | 米軍の計画達成後 |
90機という規模が実現すれば、三沢基地は日米双方のF-35Aが運用されるアジア最大規模の第5世代戦闘機拠点となる。
日米が同じステルス戦闘機を運用する意味
F-35Aの特徴は、敵のレーダーに探知されにくいステルス性能だけではない。機体のセンサーから得られた情報を統合し、パイロットが周囲の戦況を把握しやすくする能力も重要だ。この能力は、単独で敵機と交戦する場合だけでなく、味方の航空機や地上部隊などと連携して作戦を遂行する場合にも役立つ。三沢基地で日米双方がF-35Aを運用することで、共同訓練を通じた戦術の共有や、航空作戦における連携能力の向上が期待できる。特に、日本周辺でロシアや中国の航空戦力が活動するなか、北日本の防空を担う日米の連携は重要性を増している。もっとも、同じF-35Aを運用しているからといって、日米の指揮系統や情報管理が完全に一体化するわけではない。それぞれの国の部隊として任務を遂行しながら、必要な範囲で連携することになる。また、実際の戦闘能力は戦闘機の数だけでは決まらない。パイロットや整備員の育成、機体の稼働率、弾薬や部品の確保、基地施設、指揮統制システムなども重要な要素となる。そのため、三沢基地の戦力強化を評価する際には、F-35Aの配備機数に加え、米軍の機種更新の進捗や、日米双方の運用能力がどこまで整備されるかにも注目する必要がある。
日本全体でもF-35の配備が進む
三沢基地のF-35A増強は、日本全体で進められている戦闘機の近代化の一環でもある。日本はF-35Aを105機、短距離離陸・垂直着陸が可能なF-35Bを42機、合計147機導入する計画だ。F-35Aは三沢基地に加えて小松基地への配備が進められており、現状7機、最終的には20機を予定。千歳基地にもF-15戦闘機1個飛行隊と置き換える形で20機を配備する計画がある。一方、F-35Bは新田原基地を拠点とする運用体制の整備が進み、将来的には改修された「いずも」型護衛艦からの運用も視野に入れている。こうした配備計画が進めば、F-35の運用拠点は三沢基地だけでなく、日本各地へ広がることになる。三沢基地では日米のF-35Aによる連携を強化しつつ、小松や千歳では北日本・日本海側の防空を支え、新田原ではF-35Bの運用能力を整備する。複数の基地に戦力を配置することで、日本全体の航空防衛態勢を強化する狙いがある。
航空自衛隊三沢基地の配備完了はF-35A配備計画における大きな節目となる。米軍の計画する48機が揃えば、航空自衛隊の42機と合わせ、三沢基地には最大90機のF-35Aが配備される計算だ。日米双方のF-35Aが同じ基地で運用される体制が整えば、三沢基地は北日本の防空を担うだけでなく、日米の第5世代戦闘機が連携する重要拠点として存在感を高めることになりそうだ。
