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実は懲罰的な除隊扱いは不名誉除隊以外にもいくつかある。今回はアメリカ軍の除隊の扱いをまとめてみた。
名誉除隊‐HONORABLE
在役中の勤務時間、任務遂行能力、個人としての行動などの成績が優れており、軍法会議または民事訴訟などの対象にならずに除隊したものは、名誉除隊とし、名誉除隊証書が交付される。軍人年金や退職金、その他、社会保障が普通除隊よりも充実している。再就職においても優遇されており、国家資格に近い社会的地位を得られる。
普通除隊‐GENERAL
在役中の成績が良好ではあるが、名誉除隊の成績を満たすほどではないもの。軍法会議または民事訴訟などの対象にならなかったものは普通除隊になる。
非名誉除隊‐OTHER THAN HONORABLE CONDITIONS
治安を脅かす行為、民事訴訟による有罪、離婚審理において不当行為を犯しているなどを理由に非名誉除隊扱いされる。しかし、懲罰的扱いの除隊ではなく、管理除隊になる。除隊後に得られる軍人年金や退職金といった恩給が受けられない場合が多い。
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懲戒除隊‐BAD CONDUCT
暴行、強盗、薬物など不当行為により軍法会議で服役刑に処せられ、軍籍をはく奪される。除隊後に得られる軍人年金や退職金といった福利厚生ははく奪される。しかし、傷病の補償金は認められる。
不名誉除隊‐DISHONORABLE
敵前逃亡、脱走、命令不服従、機密情報の漏洩、性的暴行、殺人などが該当し、軍法会議による有罪判決の上、強制的に軍籍をはく奪させること。軍隊では最も恥ずべき行為とされている。
不名誉除隊となった場合、軍人年金や退職金といった退役軍人が受けられるあらゆる権利を剥奪される。さらに医療保険、市民権も停止され、不名誉除隊の事実の隠蔽は禁止され、履歴書などには不名誉除隊の旨の記載を義務付けられる。
除隊者数の内訳
2014年のアメリカ軍の除隊者数は約21万人、そのうち非名誉除隊が4,167人、懲戒除隊が637人、不名誉除隊が157人で非名誉的な除隊者数は全体の2.5％にあたり、最も重い不名誉除隊に限っては全体の0.08％。
不名誉除隊の扱いがどれだけ厳しく、アメリカ軍内でも稀か、お分かりになったかと思う。そして、自分はこんなにも重い除隊の扱いを仲間にしていたのかと反省もした。今後は非名誉除隊ぐらいにしておこうかな。
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